フジテレビから企業が次々とCM撤退で倒産危機/ タモリが中居正広に2014年に投げかけた言葉の先見性

スポニチ本紙の取材で、中居正広の女性トラブルの被害女性が、中居と知り合ったきっかけが、2023年6月のトラブルの2年ほど前に、女子アナ上納接待疑惑の渦中のフジテレビ編成幹部が主催した食事会だったことが分かったという（スポニチアネックスの2025年1月20日配信の「中居女性スキャンダル端緒に女性アナ接待会食　港社長が定番化　編成幹部悪用か」を参照）。

これは、「週刊文春」で被害女性が、性被害を受けたと訴えることになったトラブルの起きた中居の自宅マンションでの食事会が、問題のフジテレビ編成幹部がセッティングしていた会の延長だったことは間違いありません、と訴えていたことと符合する。

元々女子アナが同席する食事会を定番化させたのが、フジテレビの現在の港浩一社長の、バラエティー番組制作時代の1980～90年代だという。当時から上納疑惑があったわけではないようだが、少なくとも現在渦中の編成幹部はそうした疑いをかけられても仕方がないと言われている（同記事を参照）。

既に何人かの弁護士が、フジの港社長が会見で述べた「第三者の弁護士を中心とする調査委員会」設置では不十分だと指摘している。

2025年1月18日の日本テレビ系「ウェークアップ」で、大阪地検検事出身の亀井正貴弁護士は、日弁連のガイドラインに基づく第三者委員会の設置の必要性を強調していた。

具体的には、完全に独立性が担保され、調査内容に会社が全面的に協力し、公表時には会社の意思は一切拒否し、内容的にも第三者委員会がやっていく、ということが必要だという。

フジテレビで放送しているCMを差し止めると明らかにした有名企業が増えつつある。日本生命に続き、トヨタ自動車、NTT東日本、明治安田生命、アフラック生命保険、第一生命保険、と続いている。こうした企業のCMがACジャパンのCMに置き換えられている。

このままだと、半年あるいは1年のCM契約終了時に更新がなくなり、広告収入の激減で、フジテレビの倒産の現実味が増してくる。筆者はそれでも構わないが、フジテレビの約1300人の従業員や番組の出演・制作にかかわっている人たちは、不安で仕方がないだろう。

社長が辞任して、問題の編成幹部1人だけが左遷か解雇処分になって幕引き、というだけでは済まないレベルの騒動になっている。徹底的な調査をしないと、信頼回復は無理そうだ。

ところで、フジテレビ系「笑っていいとも」の2014年3月末の番組終了時に、タモリが中居正広に「調子に乗るな」みたいなことを言った映像が、ネット出回っていた。タモリは中居のことをよく分かっていたようだ。


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